法人向け英語コーチング7選！サービス選びの前に決める6つのこと  

社員の英語力を伸ばしたいと考えたとき、英語コーチングは選択肢のひとつです。ただし法人契約では、サービスを比べ始める前に社内で決めておくことがいくつかあります。

この記事では、法人向けの英語コーチング各社を比較し、それぞれの特徴を解説します。

この記事のポイント

• 法人向けの料金は個別見積もりのサービスが多く、料金だけでは比較しにくい

• 1名から契約できるサービスもある

• 対象者は英語力だけでなく、英語を使う場面や育成目的も踏まえて選ぶ

• 自習時間は業務量の調整とセットで確保する

• 効果測定の指標は研修を始める前に決めておく

法人向け英語コーチング7社の比較表

法人向けのコースを用意している英語コーチング7社を、共有されるレポートの内容や受講形態で比較しました。

法人向け英語コーチング7選

ここからは各社について、法人向け英語コーチングのサービス内容を紹介します。

TEPPEN ENGLISH（テッペンイングリッシュ）

TEPPEN ENGLISHは、スピーキングに特化した英語コーチングです。職種や趣味、キャリアなど15項目のパーソナルデータをもとにAIが教材を生成し、実務で使う表現から学ぶ設計です。

法人研修は1名から導入でき、受講期間は3ヶ月からです。選抜人材の育成、海外赴任の準備、福利厚生や自己研鑽の支援という3つの目的に合わせて研修を組み立てます。

担当者には、受講者の発話時間を可視化したデータと、開始時と修了時の成長レポートが共有されます。学習した時間ではなく、実際に英語を話した時間を数値で示している点が特徴です。

詳細は以下サイトでご確認ください。

▶︎ TEPPEN ENGLISH 法人向けサービス

イングリード

イングリードは、オンラインで完結する英語コーチングです。無料相談から研修設計、受講開始、効果測定までの流れを5つのステップに分けています。

受講後には担当者向けの成果レポーティングがあります。教室を持たないため、受講者の勤務地が分散していても条件を揃えやすい設計です。

詳細は以下サイトでご確認ください。

▶︎ イングリード for Business

ENGLISH COMPANY for biz

ENGLISH COMPANY for bizには、パーソナルトレーニング、コーチング、エグゼクティブ、グループ、海外赴任準備の5コースがあります。対象者の役職や目的によってコースを使い分けられます。

法人契約は1名から可能で、担当者へのレポーティングは月1回です。受講スタイルはスタジオ、オンライン、両方を組み合わせるハイブリッドの3種類から選べます。

詳細は以下サイトでご確認ください。

▶︎ ENGLISH COMPANY for biz

コーチバディ for Business

コーチバディ for Businessは、AI英会話アプリと日本人コーチによるコーチングを組み合わせたサービスです。12週間のベーシックコース、12週間のスピーキングマスターコース、24週間のマスタープラスコースの3つがあります。

1日の学習時間の目安は1.5時間で、すべてオンラインで完結します。手続きから受講開始までは最短で約3週間です。

詳細は以下サイトでご確認ください。

▶︎ コーチバディ for Business

トライズ

トライズは、英語研修そのものに加えて、研修運営の代行までを扱う会社です。スピーキング本科、研修運営を一元管理するIDCS（Integrated Development Consulting Service）、社員が割引価格で申し込める法人パートナー制度、学習アプリ2種の5プランがあります。

各種レポートの作成と報告は、研修運営サービスの内容に含まれます。研修ベンダーの選定や進捗の測定まで任せられるため、自社サービス以外の研修も対象にできます。受講スタイルは各スクールでの受講とオンラインから選べます。

詳細は以下サイトでご確認ください。

▶︎ トライズ 法人向け英語研修

プログリット

プログリットは、課題に合わせて6つのサービスを用意しています。英語コーチングのほか、シャドーイング添削のシャドテン、スピーキング特化のスピフル、AI英会話のディアトーク、カスタマイズ教材開発、英語セミナーがあります。

受講者の学習状況と英語力の伸びをレポーティングし、企業に提出します。コーチングで選抜人材を育てながら、アプリで全社の底上げを進める組み合わせも可能です。

詳細は以下サイトでご確認ください。

▶︎ PROGRIT FOR ENTERPRISE

ライザップイングリッシュ

ライザップイングリッシュの法人研修は、英会話コースとTOEIC L&Rテストスコアアップコースの2つです。目的をスピーキングとスコアのどちらに置くかで選びます。

研修後にはレポーティングがあり、担当者が受講者の学習状況を確認できます。受講形態は店舗とオンラインの両方に対応します。

詳細は以下サイトでご確認ください。

▶︎ ライザップイングリッシュ 法人向けサービス

料金や学習内容をより広く比べたい場合は、英語コーチングおすすめのサービスを比較した記事もあわせてご覧ください。

サービスを比べる前に決める6つのこと

法人研修は、サービスを比較する前に社内の条件を整理しておくと、自社に合うサービスを比較しやすくなります。

サービスを比べる前に決めておくこと

• 英語を使う場面

• 対象者と人数、受講期間

• 受講前の英語力と到達目標

• 業務時間内に確保できる自習時間

• 成果を判断する指標

• 費用の負担範囲

英語を使う場面を洗い出す

最初に決めたいのは、社員が英語をどの場面で使うかです。海外拠点とのやり取り、赴任先での交渉、国際会議での発言など、場面によって必要な英語力は変わります。

使う場面がまだ特定できない段階では、短期集中型のコーチングだけでなく、オンライン英会話やeラーニングなど、幅広い社員が利用できるサービスも選択肢になります。

対象者と人数、受講期間を決める

予算が決まっている場合は、対象人数と受講期間の組み合わせを考えておく必要があります。少人数に集中的に投資する方法もあれば、多人数を対象にした研修を行う方法もあります。育成の目的に合わせて、対象人数と受講期間を決めておきましょう。

最低申込人数と最低受講期間はサービスごとに異なります。受講者の候補が絞れた段階で確認しておくと、見積もりが早く進みます。

受講前の英語力と到達目標を置く

受講前の英語力を把握しておくと、研修後に目標との差を確認しやすくなります。受講前に英語力を測る診断があれば、社内でテストを用意しなくても出発点を把握できます。

診断の有無や測定方法はサービスによって異なるため、見積もりを依頼する際に確認しておきたい項目です。到達目標は「英語が話せるようになる」ではなく、「会議で自分の意見を英語で述べられる」のように、業務の場面まで落とすと判断しやすくなります。

業務時間内に確保できる自習時間を見積もる

英語コーチングでは、レッスンだけでなく自習にも取り組むことが基本です。サービスによって必要な学習時間は異なるため、社員が確保できる時間と照らし合わせて検討しましょう。

1日あたりの想定学習時間は、90分程度に設定されているサービスもあれば、3時間程度を想定しているサービスもあります。学習時間の長いプログラムは、短期間で総学習量を積み上げる考え方に立っており、時間を確保できる社員であれば選択肢になります。

社員が現実的に取れる時間を先に見積もり、その範囲で無理なく学習を続けられる設計かを確認するのがおすすめです。確保できる時間に合わないプログラムを選ぶと、途中で学習が滞る場合があります。

成果を判断する指標を選ぶ

研修が終わったあとに何をもって成果とするかは、始める前に決めておきたい項目です。TOEICやVERSANTのようなテストスコア、受講者へのアンケート、社内での英語使用場面の変化などが候補になります。

指標を先に決めておくと、その測定に対応しているサービスかどうかという観点でも比較できます。

費用の負担範囲を決める

英語コーチングの費用を全額会社が負担するか、一部を社員が負担するかを決めておきましょう。あわせて、対象者を会社が選ぶのか、社員から希望者を募るのかも検討します。

たとえば、特定の社員を対象に育成する場合は会社が対象者を決め、希望者を募る場合は社員から申し込みを受け付ける方法があります。費用の負担方法と対象者の決め方は、自社の育成方針や社内制度に合わせて設計しましょう。

法人研修で成果につなげるために確認したい3つのこと

サービスを決めたあとも、社内の準備が十分でないと学習を続けにくくなる場合があります。先に挙げた6項目のうち、次の3つは特に、研修開始前に整理しておきたい項目です。

対象者の選定が育成目的とずれている

対象者を英語力だけで決めるのではなく、業務で英語を使う場面や今後必要になる場面も確認しておきましょう。実際に英語を使う機会があるかどうかは、研修内容や学習の優先順位を決める際の判断材料になります。

使う場面が決まっていれば、学んだ内容を実務で試す機会をつくりやすくなります。反対に、当面英語を使う予定がない場合は、学習の目的を感じにくくなることもあります。

業務量が多く、自習時間を確保できない

英語コーチングでは、受講者に合った学習内容を組み立て、日々の自習まで含めて学習を進めるサービスが多くあります。研修を始めても業務量がそのままだと自習時間を確保しにくく、学習が予定どおり進まない場合があります。

対象者の上司まで含めて研修の趣旨を共有し、業務の調整をセットで進めると学習時間を確保しやすくなります。

効果測定の指標を決めないまま始めている

効果測定の指標を決めずに始めると、研修後に成果を社内で説明するための材料を集めにくくなります。受講者本人が手応えを感じていても、社内で共有できるデータがなければ、次年度の予算申請などで成果を説明するための追加資料が必要になることもあります。

テストスコアのように数値で示せるものと、業務での変化のように定性的なものを組み合わせると、報告の材料が揃います。

TEPPEN ENGLISHが法人研修で重視している3つのこと

前の章で挙げた3つのポイントに対して、TEPPEN ENGLISHがどう設計しているかを説明します。

プログラムの開発責任者は、楽天のグローバル人事部で英語研修の総監修を務め、累計3万人以上を指導してきたセレンです。

在籍コンサルタントには、TOEIC990点、IELTS8.0、英検1級、10年以上の指導歴を持つメンバーがいます。

社員8名に3ヶ月間受講いただいたシンテゴンテクノロジー株式会社様では、人事部部長の辻中誠さんが導入前にこう考えていたといいます。

【TEPPEN ENGLISH 導入企業の声】

個人の自助努力だけで英語力を伸ばせる方もいますが、次のステップに行くのはなかなか難しい。特に、働きながらだと非常に厳しいのでは、と個人的に感じています。

だからこそ、いかに会社としてサポートするか。そしてちゃんと結果を出せるか、結果が見えるかという点がポイントだと考えていました。

▶︎ 基礎学習を継続させる斬新な仕組み。社員の英語力を伸ばしたTEPPEN ENGLISH法人研修

英語を使う予定がある社員から選ぶ

TEPPEN ENGLISHでは、研修の設計を対象者の選定から一緒に進めます。英語力だけでなく、業務で英語を使う場面や研修の目的も踏まえて対象者を選定します。

教材も、その社員が実際に英語を使う場面から逆算して作ります。海外拠点との定例ミーティングで進捗を説明する、懸念点を伝えるといった具体的な場面を想定し、翌日から使える表現を学ぶ形式です。

1日90分を前提に学習量を設計している

TEPPEN ENGLISHは、1日の学習時間を90分として研修を組み立てています。

市販教材を広く学ぶのではなく、目標と課題から必要なトレーニングを絞り込み、働きながらでも取り組みやすい分量に設計しています。

時間を短くするだけでなく、続けられる環境も用意しています。受講者は同時期に始めた仲間とグループを組み、進捗を共有しながら学習を進めます。

専任のコンサルタントに加えて、日々の継続を支える学習チューターと、実践の相手を務める外国人インストラクターが役割を分けて伴走します。

シンテゴンテクノロジー株式会社様では、受講された8名全員からフィードバックを集めています。

【TEPPEN ENGLISH 導入企業の声】

参加者全員からフィードバックを受けていますが、ほとんど全員が「英語学習の仕方がよく理解できた」と話していました。

やはり一番の価値は、「効果的な学び方を実体験として感じられた」ことだと思います。

そして、「この方法を継続すれば、一定程度のところまでいける」という確信を持てるようになりました。

▶︎ 基礎学習を継続させる斬新な仕組み。社員の英語力を伸ばしたTEPPEN ENGLISH法人研修

発話時間と前後の変化をレポートで共有する

TEPPEN ENGLISHでは、受講者の発話時間を可視化して担当者に共有しています。学習した時間ではなく、実際に英語を口に出した時間を指標にしている点が特徴です。

あわせて、受講の開始時と修了時に成長レポートを作成します。社内で成果を報告する際の材料として使えるよう設計しました。

辻中様には、次回の導入についてもお話しいただきました。

【TEPPEN ENGLISH 導入企業の声】

今回弊社からは8人参加させていただき、十分な効果がありました。非常に良かったので、次回の導入も前向きに検討しています。

初心者の方より、ある程度英語を独学で学習してきた方の方が伸びしろがあることも今回分かったので、次回はそういった候補者にフォーカスしてお願いしたいと考えています。

▶︎ TEPPEN ENGLISH導入事例：社員8名の英語力を伸ばした法人研修の進め方

導入の進め方や費用について詳しく知りたい場合は、TEPPEN ENGLISHの法人向け窓口でご相談いただけます。

▶︎ TEPPEN ENGLISHの法人向け無料相談を予約する

法人向け英語コーチングの特徴と個人利用との違い

英語コーチングは、受講者に合わせた学習計画を立て、日々の学習を担当者が管理していくサービスです。個人で契約する場合と法人で契約する場合では、進め方が次の3点で変わります。

費用負担や対象者の決め方が異なる

個人で申し込む場合は、受講する本人がサービスを選んで契約します。

一方、法人向けサービスでは、会社が研修として導入する場合や、社員の自己啓発を補助する場合など、契約・費用負担の形が異なります。会社が対象者を選ぶ場合は、社内での対象者選定や稟議も必要になります。

この違いがあるため、法人では「誰が受講するか」を決める工程が最初に必要です。

学習状況が会社に共有される

法人向けサービスには、社員の学習状況や成果を企業担当者が確認できる仕組みを設けているものがあります。共有される内容や頻度はサービスによって異なるため、契約前に確認しましょう。

月1回のレポートを出すサービスもあれば、修了後にまとめて報告するサービスもあります。社内での報告サイクルに合うかどうかは、見積もりの段階で確認しておくと安心です。

最低人数と契約期間がサービスごとに決まる

法人契約には、最低申込人数と最低受講期間が設定されていることがあります。TEPPEN ENGLISHのように、1名から契約できるサービスもあります。

受講期間は3ヶ月からとするサービスもあり、6ヶ月や12ヶ月といった長めの期間を選べるサービスもあります。

法人向け英語コーチングの見積もりの取り方

法人向けの英語コーチングは、個別見積もりとなるサービスが多いです。

見積もりを依頼する際は、先に挙げた6項目を整理したうえで、同じ条件を複数社に伝えると比較しやすくなります。人数や期間が変わると金額も変わるため、条件が異なる見積もりは金額だけを横並びで比較しにくくなります。

金額だけでなく、自社の課題や対象者、学習時間、効果測定の方法まで含めて比較することが大切です。無料相談やカウンセリングまで受けて、研修の設計や効果測定の進め方を確かめたうえで判断するのがおすすめです。

一方で、予算が限られていて全社員の底上げが目的であれば、コーチング以外の選択肢が合うこともあります。対象者を絞った集中的な育成に向くサービスであることは、比較の前提として押さえておきたいところです。

TEPPEN ENGLISHでも、見積もりの前提を整理するところからご相談いただけます。

▶︎ TEPPEN ENGLISHの法人向け無料相談を予約する

法人向け英語コーチングに関するよくある質問

法人向けの英語コーチングを検討する際に多い質問をまとめました。

Q. 対象者が1名でも法人契約できますか？

A. サービスによって異なり、1名から対応している場合もあります。

TEPPEN ENGLISHは1名から、3ヶ月の受講期間で導入できます。まず少人数で試してから対象を広げたい場合は、最低申込人数を早い段階で確認しておくとスムーズです。

Q. 受講状況は会社側で確認できますか？

A. サービスによって異なります。法人向けには、学習状況や成果を企業担当者にレポートする仕組みを用意しているサービスがあります。

ただし共有される内容と頻度はサービスによって異なり、月1回のレポートを出すサービスもあれば、修了後にまとめて報告するサービスもあります。社内での報告タイミングが決まっている場合は、その周期を先に伝えておくと調整しやすくなります。

Q. 社員から英語コーチングを受けたいと相談されたら？

A. 会社の研修として実施するか、社員の自己啓発として支援するかで進め方が変わります。

会社の研修として導入する場合は、会社が対象者や予算を決めて費用を負担する方法があります。自己啓発の支援では、社員から希望者を募って費用の一部を補助する方法もあります。

どちらを選ぶかによって、社内の承認先や必要な手続きも変わります。

Q. オンライン英会話とはどちらが合いますか？

A. 学習計画を立てて日々の学習まで管理してほしい場合は英語コーチング、話す機会を増やしたい場合はオンライン英会話が近いサービスです。

英語コーチングは受講者ごとに課題を特定して学習内容を組み立て、自習の進み具合まで担当者が確認します。オンライン英会話は講師とのレッスンを提供する形式が中心で、必要な回数だけ利用しやすいサービスが多くあります。

ビジネス英語をどう伸ばすかという観点での違いは、ビジネス英語コーチングの選び方をまとめた記事で解説しています。

まとめ：6項目を決めてから法人向け英語コーチングを比べる

法人向けの英語コーチングを紹介してきましたが、どれが合うかは自社の条件によって変わります。使う場面、対象者、到達目標、自習時間、成果の指標、費用の負担範囲という6項目を先に決めておくと、比較の軸が定まります。

なかでも対象者の選定、自習時間の確保、効果測定の指標の3つは、契約前に社内で検討しておきたい項目です。この3つが決まっていれば、見積もりの依頼も社内の報告もスムーズに進みます。

条件を揃えて複数社から見積もりを取り、無料相談まで受けて比べてみてください。英語コーチングそのものの内容は、TEPPEN ENGLISHのサービスページでご確認いただけます。

TEPPEN ENGLISHは1名から、受講期間3ヶ月から導入できます。対象者の選び方から一緒に整理したい場合は、法人向けの窓口へお気軽にご相談ください。

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